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重い什器や機械はどうする?工場ならではの地震リスクと地震対策

工場でできる地震対策

2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震を始め、2018年の大阪府北部地震や北海道胆振東部地震など、日本では数多くの地震が起きています。個々人が防災意識を持つことが大切ですが、多くの機械や什器が置いてある工場においても今すぐにでも地震が起きるかもしれないと考え、地震対策を行うことが大切です。

今回は工場における地震の被害リスクや地震対策のポイントについてご紹介します。

地震が起きたら工場にはどんな被害がある?

工場でできる地震対策

人的・物的・経営的な被害を最小限に抑えるには、どんな被害が起きうるかを想定しておく必要があります。地震が起きたとき、工場ではどんな危険が考えられるでしょうか。

大型機械の破損などによる人的被害

地震対策を考えるとき、最優先にすべきは人的被害の防止です。物的被害が人的被害につながることもあるため同時に考える必要がありますが、死亡につながるような大きなリスクから優先的に対策していくことが重要です。

工場においては、大型機械の破損や横滑り、建物の倒壊などによる押しつぶしが大きなリスクとなります。また、直接人への被害はなくとも、機械や什器の転倒により避難に影響が出ることも考えられます。近くに山や川、海がある場合は、土砂崩れや川の氾濫、津波による地震の二次災害についても想定しておく必要があります。

什器、商品などの物的被害

地震の規模が大きければ大きいほど、什器や商品の落下・転倒リスクが増加します。取り扱う商品にもよりますが、工場は他の建物に比べて什器や商品などの物品が多い傾向にあるため、破損による物的被害が大きくなってしまう可能性があります。

大型の機械を取り扱う工場や薬品、危険物を取り扱う工場の場合は特に危険度が高くなります。実際に地震が起きたらどんな物的被害が起きそうか考えうる最悪のケースを想定し、確実な対策につなげることが大切です。

工場機能停止による売上への影響

人的被害をゼロに抑えられたとしても、物的被害の規模によっては工場機能の一部あるいは全てが停止して売上へ大きな影響が出ることも考えられます。復旧作業自体にも大きなコストがかかる他、工場停止中による生産性の低下、従業員への対応、取引先が被災により取引できなくなる可能性なども想定しておく必要があります。

工場でできる地震対策

工場でできる地震対策

上記のような危険に対しては、以下のような視点で対策を行いましょう。

災害時の行動を決めておく

従業員の安全を守るためには、災害時の行動をあらかじめ決めておくことが重要です。揺れが起きたときはどのように身を守るか、揺れが収まったら誰が何を確認するか、大災害で安否が分からなくなったときにどう連絡を取るかなどのポイントを決めておきます。行動を決めておけば冷静に行動しやすくなり、人的被害を最小限に留めることが可能です。

物を固定する

地震による物的被害、そこからつながる人的被害を最小限に留めるためには、転倒・落下しそうな物を固定するのが基本となります。上手く固定しておけば固定した物同士が揺れを吸収し、転倒・落下などをある程度防ぐことが可能です。

日本は地震大国であることから、さまざまなシーンを想定した耐震グッズが販売されています。これらは工場やオフィスにおいても活用できます。

例えば物と机、物と壁を固定するためのL字型の耐震グッズは工場に多い重い什器でも壁にしっかりと固定して倒れにくくできます。什器の背面がどうしても壁から離れてしまう、背の高い什器や家具を置く必要があるが天井との隙間が残ってしまうなどの場合でも固定するグッズはあるので、ほとんどの物は何かしら地震対策を施すことが可能です。

レイアウトを変更する

什器や家具が倒れにくい、倒れても人に当たりにくい、倒れた後にも避難経路を確保しやすいようなレイアウトにすることで地震被害を抑えることができます。

例えば、大きい什器や家具同士は隣に並べておくと接触面積が広くなり、倒れにくくなります。固定できるホルダーやジョイントなどを組み合わせればさらに有効です。また、什器や家具の形を見て倒れた場合の方向を想定し、普段の導線や避難時の導線を考えたレイアウトにします。例として、背の高い家具は扉から離れた位置に置いておけば、倒れても扉をふさぐことなく逃げ道を確保しやすくなります。

耐震工事を行う

工場の建物が古かったりどこかに不具合があったりした場合は、耐震工事が有効です。耐震工事はコストがかかるように思えますが、工事によって建物の耐震性が増せばそれだけ人や物などが守られるため、投資する価値は高いと言えます。

新耐震基準が記された改正建築基準法が施行された1981年6月1日より前に建てられた建物は今の基準を満たしていないため、耐震工事による効果は高くなります。

すぐにでも対策を行うことが重要

日本は常に地震のリスクにさらされており、明日にも自身や自身の会社が災害に遭う可能性は十分にあります。巨大地震の発生率が高いと以前から言われてきた南海トラフ地震は、2020年1月1日を算定基準日とし、30年以内に起こる確率が「70%~80%」と非常に高確率です。

出展:政府地震調査研究推進本部

地震対策は、すぐにできることから今すぐにでも始めることが大切です。

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