製造原価とは、製品を製造する際に発生した原価を全て合算したものです。原価は利益に深く関わるため、工場を運営する企業においては、製品に関連する「製造原価」の管理が重要視されています。本記事では、製造原価の考え方と原価の内訳、計算方法など、製造原価に関する基礎知識をご紹介します。
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製造原価とは
製造原価とは、製品を製造する際に発生した原価を全て合算したものです。
製造業において利益を伸ばすためには、主に売価を上げる方法と製造原価を下げる方法があります。
製造原価を下げて、利益を伸ばす方法では製造原価を正確に把握する必要があります。製造原価を正確に算出することで、製造工程のどこに課題があるのかを把握し、改善につなげることが可能です。また、適切な売価を設定するという意味でも製造原価の把握は重要です。
製造原価には、製品を作るための材料費の他にも、人件費や設備費用も全て含めた費用が含まれます。そのため、製造原価を算出するには、細部にわたる費用の計算と確認をする必要があります。
売上原価との違い
製造原価は、商品やサービスの製造にかかる費用のことを指しますが、売上原価は売れた商品にかかる費用のことを指します。そのため、売上原価は製造原価に内包されています。製造せずに販売のみを行う場合、かかった費用は売上原価となるため、小売業や製造業の販売部門で売上原価を使用する場合が多いです。
計上する時は、製造原価は製品に分類されますが、売上原価は商品に分類されるという違いもあります。
製造原価を分類する方法
方法①：費用の発生形態で分類する
製造原価は、「材料費」・「労務費」・「経費」という3つの項目に分類されます。これらの項目に分けて計算することで、製造原価を下げるためにはどこに注力して改善すべきかが分かります。
■材料費
製品を作る際に必要となる部品、ネジ、潤滑油などを指し、消耗品も含まれます。
■労務費
製品の製造に関わる従業員へ支払う賃金などを指します。賞与や福利厚生、退職にかかる費用なども労務費に含まれます。
■経費
材料費や労務費に分類されない原価がまとめて含まれます。例えば、工場や倉庫の賃貸料、設備の減価償却費、棚卸減耗費、電気代などが経費に該当します。
方法②：直接費と間接費で分類する
2つ目の分類方法として、製品に直接関わる費用と間接的に関わる費用を分ける方法があります。それぞれ「製造直接費」「製造間接費」と呼び、材料費・労務費・経費の分類と掛け合わせて6種類に分けられます。
「製造直接費」とは、その名の通り直接製品に関わっているコストを指し、製品を製造すればするほど発生する費用です。直接費は主に3種類あります。
■直接材料費
製造工場で作られる製品に対して、直接使われる材料費用のこと。具体的には、家具を製造する場合に使用する木材やプラスチック、自転車を製造する場合に使用するアルミやスチールなどが主要な材料費となる。
材料をつなぎとめる金具やネジ、外部から購入する買入部品費なども直接材料費に該当します。加工方法によっては材料が多く余ってしまったり、製造フローによっては歩留まりが多く発生したりすることがあるため、そのような場合には直接材料費の削減が製造原価の改善につながります。
■直接労務費
製造工場において、製品の加工・組立など直接的な実務作業を行う従業者に支払われる給与のことです。製造フローの効率が十分でないと、稼働しているはずなのに手が空いてしまったり残業が発生してしまったりなど、部門や作業場所によって負荷にバラつきが生まれて直接労務費が増大します。
■直接経費
直接製品に関わった費用のことです。外注加工費や製品を作る上での金型などが直接経費にあたります。社内の製造フローに非効率な部分があれば、外注を利用することで全体的な製造原価を下げられる可能性があります。
「製造間接費」とは、工場で生産されている製品と直接結びつかない費用のことで、把握しにくい部分です。そのため、製造直接費と比較すると、可視化しづらく原価計算が複雑になる特性があります。間接費も直接費と同じように、3種類に分けられます。
■間接材料費
どの製品に、どれだけ使ったか分からない材料のことを指し、具体的には潤滑油や塗料など明確な個数で表せられない材料などが該当します。また、間接材料費は３つに分類することができます。
・補助材料費：機材を動かすために使用する燃料や複数の製品に使用される塗料、包装材など
・工場消耗品費：潤滑油など
・消耗工具備品費：1年以内に取り替える工具や器具など
なお、どの材料が直接材料費に含まれてどの材料が間接材料費に含まれるかは明確に定められてはおらず、製品の仕様や企業の方針によって変わります。例えば、製品をパッキングするビニール袋は、他の製品にも使用されることを考慮すると間接材料費ですが、パッキングまで含めてひとつの製品とするなら直接材料費として考えることができます。
■間接労務費
製造業では、加工・組立作業などの実務をする従業者以外に、生産管理・生産技術など製品に直接関わっていない従業者に発生する給与が該当します。工場で製品を製造している時に、材料が無くなり作業が一時停止している時間も、作業員には給与が発生します。
また、待機時間に発生する給与も間接労務費に含まれるため、作業内容によって費用が分類されることもあります。
■間接経費
製品を作る時に使用される電力や工場設備の減価償却費や修繕費、製品に直接関わらず、特定の製品との関わりを明確にすることが難しい経費を指します。
間接経費はおおよその割合で計上する配賦計算を行うため、製品ごとにどれくらいかかったか、具体的にどうすれば削減できるかを管理するのが困難だとされています。削減を目指すには、デジタル化を進める、設備投資を行ってランニングコストを削減する、人材育成に力を入れて自主的に改善が行える現場を作るなどの方法があります。
間接費の削減に関して以下の記事でご紹介しています。ぜひご覧ください。
ここまで、製造原価の分類についてお伝えしました。
次章では、製造原価の計算方法について解説します。
製造原価の計算方法
実際原価計算
製造原価を計算する方法はいくつかありますが、基本的には先述した6種類の費用を合計して求める実績原価計算が使われます。未完成の製品がある場合は、仕掛品を除外して計算する必要があるため、当期分の製造原価を算出する際は、以下のように計算します。
当期の製造原価＝総製造費用+期首の材料費+仕掛品の棚卸高-（期末の仕掛品+未使用材料費）
この計算方法は、実績値に基づいて計算するものですが、製造原価は目的によって計算方法は異なります。ほかには、以下の計算方法があります。
標準原価計算
コストダウンや原価管理を目的とする計算方法で、製品を製造する際の理想的な原価に基づいて算出されます。実際の使用時間や使用量から計算するわけではないため、実際原価とは異なります。
見積原価計算
製品を製造する際に何がどのくらい必要になるか予想の数値を算出する方法で、材料の発注や設備投資を行う前に算出することで、あらかじめ必要な経費を把握することができます。
直接原価計算
固定費と変動費に分類して、変動費のみを原価として計算する方法で、投資対効果を見るために使われます。製品を多く製造するほど固定費は減少し、変動費は増加するため、変動費のみを計算します。
原価の計算方法に関しては以下で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
原価計算を行う2つの方法
原価計算を行う際は、「人の手で計算する」もしくは「原価管理システムを使用して計算する」2つの方法があります。
方法①：人の手で計算する
人の手で実際の原価計算を行う場合、まずは、材料費・労務費・経費など費目別に分け、そこから直接費か間接費かを分類します。そのあと、各費用を部門ごとに分配し、負担する部門を決めます。そして最後に製品ごとの原価を集計します。
原価を計算するためにはいくつか段階を踏む必要があり、かつ分類する項目が多いので、計算ミスや情報の抜け漏れが起こりやすいというデメリットがあります。売上に関わる箇所でもあるため、数字の正確性が重要視され、ミスをしていないか確認する時間もかかります。
計算方法もさまざまなため、Excelを使用したとしても、計算が複雑化しやすいです。
方法②：原価管理システムを利用する
手動による原価計算は先述の通り課題が多いため、原価管理システムを利用するとよいでしょう。
原価管理システムであれば、さまざまな計算方法を使って算出できるだけでなく、リアルタイムで最新の原価を算出することができます。複雑な計算に頭を抱える必要がないため、社内コストが削減されます。また、システムによっては、既存の管理システムと連携しているため、業務の効率化に役立てます。
ただ、システムによっても機能や強みが異なるため、自社に合ったシステムを選定する必要があります。
原価管理をシステム上で行うメリットについては以下記事からご覧ください。
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ここまでご紹介したように、製造原価には、直接製品に関わる製造直接費、間接的に関わる製造間接費があり、人件費や原材料費、設備費用など、さまざまな経費をまたぎます。製造業において売上向上するためには、現状かかっているコストを正確に把握する必要があり、原価の細分化は欠かせません。
特に可視化しづらい製造間接費は、製造現場の稼働状況や経費の流れなどを確認した上で、原価の内訳を把握することが大切です。
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