企業の利益を把握したり、無駄なコストを削減したりするうえで大切な「売上原価」。
売上原価は、どこまでを売上原価に含めるのか考え方が業種によって異なる指標でもあります。
そこで本記事では、売上原価の算出方法や勘定科目、仕訳のしかたなどの基礎知識について解説していきます。
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売上原価とは
売上原価とは、売れた商品の仕入れや製造にかかった費用のことを指します。
主に粗利を計算するために使用され、会計上では損益計算書の費用の部に計上される項目です。
（粗利の計算方法＝売上 – 売上原価）
売上原価は、製造業なら原材料費や直接労務費、小売業なら仕入れ値などが含まれます。
企業の利益を正確に計算するために重要な項目であり、売上原価を管理することで無駄なコストを削減することもできます。
粗利について知りたい方は下記記事をご覧ください。
売上原価と製造原価の違い
製造業の場合、同じ原価でも売上原価と製造原価が存在します。
では、2つの違いはどこにあるのでしょうか？
売上原価と製造原価は、どちらも企業のコストを表す指標ですが、 対象となる範囲が異なります。売上原価は、販売した商品やサービスに直接かかった費用を指す一方で、製造原価は製品を製造するためにかかった全ての費用を指し、売上原価に加えて、製造に関わる間接費用も含まれます。
そのため、製造のみを行う企業は製造原価のみが計上され、製造～販売までを行う会社は製造原価に加えて、売上原価を使用します。
また、計上する際には、売上原価は「商品」に、製造原価は「製品」に分類されるという違いもあります。
製造原価の分類方法、計算方法については下記記事をご覧ください。
売上原価の計算方法
売上原価は、以下の計算方法で表すことができます。
売上原価 ＝ ①期首商品棚卸高＋②当期商品仕入高－③期末商品棚卸高
なお、上記①②③は以下の金額について表したものです。
①期首商品棚卸高 ・・・ 期間の始まりにおける商品の在庫額
②当期商品仕入高 ・・・ その期間中に仕入れた商品の総額
③期末商品棚卸高 ・・・ 期間の終わりにおける商品の在庫額
例えば、期首の商品在庫が100万円、当期の仕入れが200万円、期末の商品在庫が150万円だった場合、売上原価は以下のように計算できます。
売上原価 = 100万円 + 200万円 – 150万円 =150 万円
売上原価の仕訳パターン
売上原価を仕訳するパターンとしては、大きくわけて直接計上するパターンと間接的に計上するパターンがあげられます。主要なパターンとしては、以下4つのパターンが挙げられます。
① 三分法
売上、売上原価、在庫の変動を別々の勘定科目として扱い、それぞれの取引ごとに仕訳する。
② 売上原価対立法
売上を記録する際に、それに直接関連する売上原価も同時に記録する。
これによって、売上の仕訳と同時に売上原価も計上される。
③ 分記法
売上原価を個々の費用要素（例：材料費、労務費等）ごとに分けて仕訳する。
これによって、各コスト要素がどのように売上原価に影響しているかを詳細に追跡できる。
④ 総記法
売上原価を一括して仕訳する。
特定の期間の終わりに、期間全体の売上原価を計算して一回の仕訳で計上する方法。
この中でも、三分法は計算がシンプルかつ実務上の処理不可がかからないため、活用している職場が多いです。どのパターンで仕分けをしても問題ないため、経理の方は各計上方法を知っておくと良いでしょう。
売上原価の仕訳で使用される勘定科目
売上原価の仕訳で使用される勘定科目としては、以下に挙げるような科目があります。
それぞれの意味について簡単に解説いたします。
・期首商品棚卸高・・・期間開始時点での在庫商品の金額
・当期仕入高・・・その会計期間に仕入れた商品の総金額
・仕入値引高・・・仕入れた商品に対する値引きの金額
・仕入返品高・・・仕入れた商品を返品した際の金額
・仕入割戻し高・・・仕入れた商品に対する割戻し（後から受ける値引き）の金額
・期末商品棚卸高・・・期間終了時点での在庫商品の金額
売上原価は業種によって考え方が異なる
どこまでを売上原価として含めるかは、業種によって主な考え方が異なります。
その一例として、製造業、小売業、飲食業、サービス業で売上原価として考えられる範囲を解説します。
製造業の場合
製造原価との違いについて解説した節でご紹介したように、製造業の場合、製造にかかったコストは売上原価ではなく、製造原価として計上されます。製造原価には、原材料費に加え労務費や製造間接費など商品を製造するのに直接かかった全てのコストが含まれます。
自社で販売を行っている場合は、製造原価に加えて売上原価を記載することがあります。
小売業の場合
主に、仕入れた商品のコストが含まれます。
場合によっては、運搬費や仕入れにかかった手数料も考慮される場合があります。
飲食業の場合
飲食業の場合、食材費、調理に必要な直接労務費が売上原価に含まれます。光熱費や、調理をする人の人件費は売上原価に含まれません。
サービス業の場合
主に、サービス提供に直接関わる労務費や使用した材料費が含まれます。サービスにかかる費用は、外注費に収まることも多く、サービス業の場合は粗利が高くなりやすいです。
場合によっては、サービス提供に必要な機材の減価償却費なども含まれる場合があります。
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売上原価についてお伝えしてきましたが、業種ごとに定義や計算方法も異なるため、どのように対処していくべきか迷う経理の方もいらっしゃるのではないでしょうか？
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